被害を最小限に防ぐためにしておきたい工場の地震対策

日本は、世界でも有数の地震災害の多い国です。
東日本大震災はもちろん、大阪府北部地震や北海道肝振東部地震など、毎年のように大きな地震が起きています。
地震が自分の工場があるエリアで起こった際にも慌てずに済むよう、日頃から地震対策を取っておくことが大切です。

【地震の際に工場で起こりうる被害】

地震の直接的な影響により起こりうる被害は主に、倒壊、落下、移動です。
これに加えて、二次災害で起こる火事なども想定されます。
商品や部品を保管するための棚や壁がしっかり固定されていないと、地震の揺れで倒壊してしまいます。
また、商品や部品も、棚に積んでいるだけでは落下してしまい、下で作業している人を直撃する可能性もあります。通常であれば簡単には動かない何百キロもある重機なども、大きな地震で動いてしまうことが想定されます。
キャスター付きの什器がロックされていなかったために、部屋の中を行き来することもあります。
このように、通常であれば問題のない設備が倒壊したり落下したりして、場合によってはそこにいる従業員を危険にさらす恐れがあります。
また建物の老朽化や、増改築によるダクトや配管の不自然な設置も倒壊の可能性を高め、避難の妨げとなります。

【地震の際に工場が備えておくべき対策】

地震が起こった時のために、工場がしておくべき対策は多々あります。
工場内のレイアウトや設置に関する対策のほか、建物自体への対策もあります。
工場内の対策として重要なのは、商品や什器、機器類の固定です。
倒壊や落下、移動などを防ぐのに有効で、人に対する被害の確率が下がるだけでなく、工場や商品の被害も軽減できます。
建物では、耐震診断を行って建物のコンディションを正確に把握し、必要に応じて補強しておくことが大切です。
また、加入している保険プランを見直しておくことも有効です。
可能であれば、作業スペースを敷地の一か所にまとめるのではなく、事務所と作業スペースなどを敷地の中で分散させると、リスクを分散することができます。
そして何より大切なのが、常日頃から避難訓練を行ったり、緊急連絡網を作成したりするなど、従業員の災害意識を高めておくことです。
工場内に避難場所を設置し、災害が起きた際にどのルートを利用して避難場所へ行くのかシミュレーションすることをおすすめします。
従業員が2交代、3交代のシフト制で作業している工場では、それぞれの勤務時間を想定した避難訓練を行いましょう。
緊急連絡網も家の固定電話だけではなく、災害時でも比較的連絡の取りやすい携帯電話番号を記載しておくほか、SNSなどを利用するのも有効です。

【まとめ】

工場内にいる時に地震が起こった場合、被害を最小限にとどめるためには工場の地震対策を徹底するほか、従業員たちの防災意識を日頃から高めておくことが重要と言えるでしょう。
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